よくある質問Q&A
Q1:この検定を受けるメリットは何ですか？
この試験に合格すれば、現場で求められる実践的知識とその運用能力の基礎となるものが備わっているという証明になります。
勿論、教師としては、人間性が最も重要です。しかし、この要素は試験という形では現実的になかなか測定できないものですから、面接や授業観察といった形でしか見ることは出来ません。しかしながら、この検定の結果も教師としての力を見る一つの判断材料になるのではないかと思います。
Q2:日本語教育能力検定試験とどのように違いますか？
【 １ 】 測定項目（出題範囲）の違い
測定項目については、現行の検定試験の出題範囲は、「社会・文化・地域」「言語と社会」「言語と心理」「言語と教育」「言語一般」となっており、現場に直接必要な知識・技能だけでなく、日本語教育の背景的な知識、例えば、日本事情、世界事情なども要求されており、全体として幅広い知識・能力が要求されます。
全養協の試験は、全養協加盟講座の教育実習の授業において担当教師が実習生に対して述べた、コメント（改善点）および教師の実践力に関する先行研究をもとに測定項目が作成されました。
つまり、現場に特化した試験内容となっていることから、
- 現場で必要な知識・能力を重点的に測定する試験であり、教育現場に必要な能力を細かく問うことができる。
- ノンネイティブの日本語教師にとっての学習目標となりやすい。
- 日本語教育機関が日本語教師を採用する際に、教案作成、模擬授業等実践的な能力を問うことが多いが、この試験の実施により、採用側に実践的な能力の判断材料をより多く提供することができる。
といった特徴があると言えます。
【 ２ 】 試験形式の違い
試験形式については、日本語教育能力検定試験は、「試験Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」の構成であり、「試験Ⅰ」「試験Ⅲ」が文字媒体による問題提示、「試験Ⅱ」が音声媒体を主とする問題提示です。
それに対して、全養協の試験は「試験Ⅰ・Ⅱ」に分かれ、「試験Ⅰ」は日本語教育能力検定試験と同様の文字媒体による問題提示ですが、「試験Ⅱ」では文字媒体の他、ビデオによる映像と音声媒体によって提示する問題があります。
ビデオによる問題提示は、文字媒体や音声だけの問題では問えない、あるいは問いにくい点、特に教師としての話し方や教え方に関わるパフォーマンス能力も問題にすることがある程度可能となります。従って、授業における教師の総合的な力をより問うことができます。
Q3:合格すると日本語教師の資格として認められますか？
国内の日本語学校を審査する機関に、日本語教育振興協会という機関があります。その機関では教師の資格の一つを「日本語教育能力検定試験合格」としています。
一方、全養協日本語教師検定は、現在そのような資格を与えるものではなく自己啓発的な試験です。 ただ、少しずつですが、この試験を採用の条件や昇給の条件に加える学校も出てきています。
全養協日本語教師検定は、日本語教育の現場に特化した試験です。民間の日本語教師養成講座を持つ学校の、特に実習担当者が集まり、現場で必要な知識・技能を整理し、できた試験です。その点、日本語教育のコアとなる要素が十分に網羅されています。
ですから、この試験の合格のための努力は、将来の道を切り開く力になるはずです。
現在、この試験に関して海外からの問い合わせ（ネイティブの日本語教師だけでなくノンネイティブの日本語教師からも）が増えてきています。
全養協日本語教師検定は、日本語教育能力検定試験と比べると、まだまだ歴史が浅い試験ですが、現場に特化した内容が、どのような国であっても通用する普遍性を持っているため、回を重ねるごとに海外を中心に広まっていくものと考えております。
Q4:具体的にどのような問題が出題されますか？
この検定試験は、日本語教師としての実践能力を測ることを主眼としており、例えば、専門的な用語を知っているかどうかを直接測るような問題ではなく、そうした知識を現場でどう運用するかという側面から問う問題が出題されます。
「試験Ⅰ」はマークセンス形式の客観テストです。４つの選択肢の中からひとつだけ異なるものを選択する形式で複数の例文の中から用法に沿って適切な例文を選択する問題や、授業の教案を見て、適切な授業展開を選択させる問題といったものが出題されます。
「試験Ⅱ」では、授業場面の教案が提示され、それを見た上で、日本語で日本語を教える直接法の授業のビデオを視聴して、教師の教え方や教案の内容について問題点を記述させる問題などが出題されます。
現場の教師は、授業の計画段階であっても、授業中、学習者に教えたり、誤用に対応したりといったやりとりの最中であっても様々な判断をしながら授業を行っています。例えば、学習者の間違いに対して、それが何の間違いで、どう対応したら限られた時間内に効果的に訂正できるか、といったことを考えながら授業を行っているわけですが、その判断と対応の仕方を問うことで、試験を受験する人の実践的能力を推定することになります。
Q5:出題範囲・シラバスがありますか？
Ｑ２でも述べましたが、この検定試験は、単に専門的な知識の有無を測るものではなく、日本語教育の現場で通用する実践的な教授技術能力を測ることを目的としています。
したがって、「測定項目」の一覧を基にして、初級から上級までの様々なレベルの日本語教育の現場で関わることが取り上げられます。
Q8:どんな準備をしておけばいいですか？
知識の有無を問う試験ではありませんから、専門用語を丸暗記するような学習は意味がありません。
文法項目も、それが教える現場にどうつながってくるか、学習者のレベルに応じてどのような教え方が考えられるか、学習者がつまずきそうなところはどこか、どのような対応が考えられるかといったように現場につなげて考える姿勢が望まれます。
日本語教師になるために実習に臨んでいる方や、既に現場で教えている教師の方も、自らの教授行動に意識的になり、実践を振り返って自身の成長に繋げていく姿勢が望まれます。こうした、日々の積み重ねそのものが試験の準備になるでしょう。
Q10:試験という形式で実践的能力を測るというのは可能なのですか？
勿論、実践的能力を測定するには、よく日本語学校の採用試験でなされるような模擬授業や、その人の授業を長期的に観察する形式によった方がじっくり測れるのでしょうが、それは試験という形式には馴染みません。現実的に考えた場合、日本語を母語としないノンネイティブの日本語教師も含めて、教師の採用の際に実践能力があるかどうかの基準になるものが存在しないというのが実情で、それを求める声も多数寄せられています。
私たちは養成講座で実習を行っていますが、自分の授業をビデオで視聴したり、他の人の授業を見学したりして問題点を指摘できる人と出来ない人の間には明らかに違いがあるという経験知を持っています。そこで、他の人の授業をビデオを通して視聴した上で問題点を指摘するという形でその人の実践的能力を推定しようとしているわけです。
全養協としては教師の実践的能力をどのように測ったらよいかを引き続き研究していきます。そして、その成果を今後の試験に反映させていきます。
